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業務用脱毛機をレンタルして脱毛サロンは始められる？メリット・デメリットを解説

2023年8月31日

日本では、脱毛は身だしなみのひとつとして定着しつつあり、若い女性だけでなく男性や子どもからシニア層まで広がりを見せています。

それを受けて、当社にも脱毛サロンを開業しようとしている方、脱毛メニューを導入しようとしている方から多数のお問い合わせをいただいています。

そんなとき、ネックになるのが業務用脱毛機の本体価格。業務用脱毛機は安いものでも150万円。高い効果が期待できるものは500万円を超えます。

「リースやレンタルで初期費用を抑えたい」とお考えの方も少なくありません。そこで今回は業務用脱毛機のレンタルやリースのしくみや、購入する方法、メリットやデメリットについて説明します。

INDEX

業務用脱毛機のレンタルとリースの違いとは？

まずは業務用脱毛機のレンタルとリースの違いについて確認しておきましょう。

レンタルとリースの違いは、契約期間や業務用脱毛機の所有者、メンテナンスの責任者等さまざまです。レンタルとリースの違いについて表形式でまとめてありますので、まずはチェックしてみてください。

	レンタル	リース
契約期間	短期から中期	中期から長期
新品か中古か	レンタル会社が所有している中古品or新品	ユーザーが指定した脱毛機をリース会社が購入する
業務用脱毛機の所有権	レンタル会社	リース会社
メンテナンスの義務を負う人	レンタル会社	ユーザー
料金	レンタル会社が決めた金額	レンタルより割安であるケースが多い
契約期間終了後の機器の取り扱い	返却や買取など契約によってさまざま	返却or再リース
契約期間中の中途解約	可能	原則として不可能
経費への算入	可能	可能

一般的に機器のメーカー以外にもさまざまな企業がレンタル事業を行っています。一方でリースは、リースを専門とした会社や金融機関等が行うケースが多いです。業務用脱毛機においては、リースよりもレンタル契約が多い傾向です。

業務用脱毛機のレンタルのしくみ

業務用脱毛機のレンタルはおもに業務用脱毛機のメーカーが行っています。業務用脱毛機の代表的なレンタル契約は以下のような内容です。

契約期間	お客さまが希望する期間
新品か中古か	レンタル用在庫or新品
業務用脱毛機の所有権	脱毛機メーカー
メンテナンスの義務を負う人	ユーザー（借りているサロンさま）
月額料金	脱毛機の分割払いよりも若干高額
契約期間終了後の脱毛機の取り扱い	一定の金額を支払うことで所有権の移転が可能
契約期間中の中途解約	一定条件を満たせば可能
経費への算入	可能

業務用脱毛機のレンタルは、一般の事務機器やOA機器等と比較すると、条件がゆるやかです。契約期間や契約期間終了後の取り扱いはメーカーによってさまざまですが、ユーザーの希望に柔軟に対応してもらえることが多いでしょう。

業務用脱毛機をレンタルするメリットとデメリット

業務用脱毛機のレンタルにはどのようなメリット、デメリットがあるのでしょうか。それぞれ具体的に確認していきましょう。

業務用脱毛機をレンタルする5つのメリット

業務用脱毛機のレンタルは、脱毛サロンを始める方にとって多くのメリットがあるんですよ。

メリット1：初期費用が最小限で済む

業務用脱毛機のレンタルは初期費用が最小限ですみます。脱毛サロンを新規でオープンする方は、店舗の賃貸に関する費用や内装費など多額の費用がかかりますので、レンタルにしておくことでマシン費用の負担を抑えられます。

初期費用に余裕がない方にとっては、嬉しい仕組みですね！

メリット2：マシンの使い勝手や効果を試すことができる

業務用脱毛機のレンタルは短期間の使用もオッケーです。つまり実際に使ってみて、効果や痛み、使い心地を試せるということ。

「本当に効果が出るんだろうか」

「痛みがないというけれど本当かな」

「脱毛初心者だけど、きちんと施術できるかな」

こんな疑問を持っている方は、購入する前に試せるレンタル契約が向いているといえます。

メリット3：レンタル費用を毎月経費計上できる

業務用脱毛機のレンタル費用は経費として計上できます。一方で、業務用脱毛機を購入した場合、減価償却といって毎月一定金額しか損金に算入できません。減価償却とは、一定金額以上の設備等は、法定耐用年数にあわせて毎年計上していくものです。

脱毛機の本体価格が500万円で、レンタル料金が月額13万円の場合で計算してみましょう。

レンタルした場合はレンタル料金を全額経費として計上できますので、年間157万円を売上から差し引けます。一方で美容機器の法定耐用年数は5年ですので、定額償却方法を選択した場合500万円のマシンであれば、毎年100万円が損金です。

【参考：国税庁「主な減価償却資産の耐用年数」https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/pdf/2100_01.pdf】

メリット4：レンタルであれば固定資産税が課税されない

確定申告の際に償却資産として申告した美容機器については、固定資産税が課税されます。固定資産税といえば、不動産などの高額な資産のイメージですが、じつは償却資産であれば不動産以外でも課税されるのです。

固定資産税が課税されるのは、課税標準額（評価額）が150万円以上の美容機器です。

メリット5：不要になったら解約できる

業務用脱毛機のレンタルは、いつでも解約できる点もメリットです。

「一時的に脱毛メニューを導入したい」

「脱毛メニューで成功できるかどうかわからないから高い脱毛機を導入するのは気が重い」

そんな方にも業務用脱毛機のレンタルが向いています。不要になったとき、脱毛がうまくいかないなと思ったら解約できます。

業務用脱毛機をレンタルするデメリット

業務用脱毛機のレンタルにはデメリットもあります。デメリットもしっかりと確認しておきましょう。

デメリット1：レンタル期間が長期化するとトータルの支払い金額が高額になる

業務用脱毛機のレンタルは、レンタル期間が長くなると購入するよりも支払い金額が高額になりやすいです。レンタル金額が15万円で脱毛機代が500万円だった場合、3年間レンタルするとトータル支払い金額は540万円になります。契約内容によってはさらに追加料金を支払わなければ、業務用脱毛機を引き取ることができません。

デメリット2：整備品や中古品が届くケースもある

レンタル用の業務用脱毛機は整備品や中古品など、新品ではない可能性があります。新品をレンタルしたい方は新品と明記されているメーカーでのレンタルを検討しましょう。

デメリット３：月々の支払いを負担に感じることもある

業務用脱毛機のレンタルは、毎月レンタル料金を支払う必要があります。毎月の売上の中から家賃や人件費、光熱費等を支払った上でレンタル料金を支払わなければならないので、売上が不調の月は支払いを負担に感じることもあるでしょう。業務用脱毛機を一括払いで購入すれば、一時的に大きな出費はありますが月々の負担はありません。